昨今、多くの企業が採用活動に苦戦し、あらゆる業界で人材不足が叫ばれています。

働き方改革の推進により、多様な働き方ができる制度が整いつつあるものの、離職者の多さに悩む企業も少なくありません。

そんな中、福利厚生の充実を打ち出すことで企業の価値を高め、新規採用につなげたり既存の従業員の定着率を高めたりできることをご存じでしょうか。

本記事では、福利厚生の中でも特に人気のある「食の福利厚生」において、今話題の「社食サービス」について徹底解説します。

低コストでの導入が可能なので、中小企業にもおすすめの社食サービスです。

いま話題の「社食サービス」とは？

社食サービスとは、企業による食の福利厚生の一つです。

社食と言うと、会社内にテーブルや椅子のあるレストランのような場所があり、厨房で作られた食事を提供してくれる「社員食堂」をイメージされる方が多いのではないでしょうか。

社食サービスは従来の社員食堂のように定まった場所があり、決まった時間にしか利用できないというスタイルの福利厚生ではありません。

その企業で働く人のライフスタイルやニーズに合わせられる点が特徴です。

例えばお弁当を配達してもらったり、フレキシブルに使える場所を食堂として利用したり、設置した専用冷蔵庫からいつでも食べ物を取り出せたり、というようにさまざまな形態の社食サービスがあります。

海外から働きに来ている外国人の中には、宗教上の理由から食べられるものが限られている人もいます。最近ではアレルギーを持っている人が増えており、メニューの内容にも配慮が求められる風潮です。

社食サービスの中にはそうした配慮のあるメニューを豊富に揃えているところもあります。

そのため従来の社員食堂に比べて、よりきめ細やかな食事補助をすることができます。

社食サービスを導入するメリット

社食サービスの導入により、食事補助を受ける従業員にメリットがあるのはもちろんですが、企業側にもさまざまなメリットがあります。

主なメリットは以下の3点です。

社員の健康管理ができる

社食サービスを導入するメリットの一つ目は、企業が直接社員の健康管理をできるという点です。

これは現在政府が推進している「健康経営」の理念にもつながります。

健康経営とは、企業が従業員の健康に配慮することが経営面においても大きな成果をもたらすという考え方で、健康を戦略的に実践することを意味しています。

健康経営を実現するには、企業側が社員の健康状態を把握した上で、社員の健康を改善するようなサポートをできるのが理想です。

一般的に、健康管理の方法として食事面を見直すことが効果的なことはよく知られています。

そこで社食サービスを通して、会社にいる間の従業員の食事を健康的なものにしてもらえば、従業員の健康が改善し、ひいては企業にとってのメリットにつながるというわけです。

企業のブランディングにつながる

社食サービスを導入するメリットの2つ目は、企業のブランディングにつながるという点です。

社食サービスの制度があることで、その企業が自社の従業員の健康を大切に考えているのだと対外的にアピールできます。

その結果として、採用活動において新卒や転職者にとって魅力的な企業だと感じてもらえて応募のきっかけとなることが期待できます。

人材の定着につながる

社食サービスを導入するメリットの3つ目は、すでにいる人材の定着につながるという点です。

社食サービスを導入することは、採用活動における新規採用者へのアピールだけではなく、既にいる従業員に対するアピールにもなります。

従業員は魅力的な福利厚生を利用するたびに、自社への満足度が上がり、企業への貢献意欲が高まります。

もっとこの企業で経験を積みたいと感じれば、自分の成長へのモチベーションが上がり、離職率が下がったり、定着率を上げたりすることができるのです。

さらに、社食サービスの導入で社内のコミュニケーションが活性化すれば、横のつながりができてくるので、社内での居心地がよくなることも期待できます。

社員食堂の導入と社食サービスを比較

従業員の健康管理を食生活の面からサポートするのであれば、社食サービスではなく社員食堂を導入すればよいのではないか、と考える方もいるのではないでしょうか。

本章では、社員食堂の導入と社食サービスについて、以下の3つの観点から比較してみたいと思います。

【設置コスト】

社員食堂の場合は、テーブルや椅子を置いた食事スペース、食事を作るキッチンスペース、材料などを保管しておく大型の冷蔵庫などのために、広大なスペースを準備しなくてはなりません。

さらにこれらの設備の購入費や工事費用もかかります。

参考までに、約100坪で託児所を併設しているGMOインターネットでは、総工費が約9,000万円だったそうです。

一方、社食サービスであれば、弁当の販売場所や冷蔵庫を置く場所などわずかなスペースを準備すればよく、設置コストはほとんどかかりません。

【運営、維持コスト】

社員食堂はそこで働く人の人件費、食材などの材料費、水道光熱費などが毎月必ずかかるので、運営や維持のためのコストも莫大です。

飽きられないためのメニュー開発なども必要になり、さらにコストはかさみます。

先ほど例に挙げたGMOインターネットでは、毎月2,000万円の運営費がかかるそうです。

一方の社食サービスでは人件費や材料費などがかからないので、運営費の負担はわずかです。

毎月メニューの入れ替わる社食サービスを選べば、メニュー開発の手間やコストも自社で負担する必要がありません。

【利用時間】

社員食堂の場合、これだけコストをかけて作っても、利用時間はランチタイムだけなど時間に制限があります。

社食サービスの場合は、弁当型や提供型だと利用時間に制限がありますが、設置型の場合だとオフィスを利用している時間帯であれば、いつでも利用できます。

このように、社員食堂の導入は負担が大きく、よほどの大企業でないと設置から維持までコストをかけることができません。

その点、社食サービスであれば、企業規模を問わず中小企業でも手軽に導入できます。

社食サービスの選び方

それでは実際に福利厚生としての社食サービスを選ぶ際のポイントについて見ていきましょう。ポイントは大きく分けて4つです。

社員のニーズを調査する

社食サービスの選び方のポイントの一つ目は、社員のニーズを調査することです。

社員にとって社員食堂や食事補助のような食の福利厚生は大変人気があります。

企業にとっても、食の福利厚生は運動や旅行、休暇のような他の福利厚生に比べると多くの人が利用しやすく、不公平感が少ないことから導入しやすい分野です。

ただし、どのような形態での食の福利厚生を望んでいるのかは、人によってさまざまです。

業種や年齢層、社風によっても変わってきますので、まずは社内アンケートをとるなどして社員の福利厚生に対するニーズを調査しましょう。

アンケートで大まかなニーズをつかめたら、さらに代表者数人に直接ヒアリングをして細かいニーズや温度感をつかめると選ぶ際の参考になります。

提供形態を選ぶ

社食サービスの選び方のポイントの2つ目は、自社にあった提供形態を選ぶことです。

社食サービスの提供形態には次の3つが挙げられます。自社にとってのメリットやデメリットを比較検討し、ふさわしい提供形態の社食サービスを選ぶことが大切です。

【お弁当型】

自社の昼食時間に合わせてお弁当を配達してくれたり、対面でお弁当を販売してくれたりする形態です。

お弁当は持ち運びが可能なので、自席だけでなく屋外の休憩スペースなどでも食べられる点がメリットとなるでしょう。

【提供型】

食事の時間帯だけ会議室などを食事スペースとして確保して、一般的な社員食堂のような食事を提供する形態です。

社員食堂のように「食事」に特化した設備を作るのではなく、すでにあるスペースを利用するので無駄がありません。

一方で、ある程度の広さを必要とするため、適したスペースのない企業では実施が難しいでしょう。

お弁当よりも温かいメニューを食べることができる点は従業員にとって嬉しい点だと言えます。

【設置型】

オフィス内に設置した冷蔵庫や冷凍庫から、自分の好きなメニューを取る形態です。

冷たいものは冷たいまま、温かいものは電子レンジなどで温めて、適温で食べられるのは嬉しい点と言えるでしょう。

利用時間帯が縛られないので、従業員は好きな時間に食事をとることができるのも大きなメリットです。

提供されているメニューをチェック

社食サービスの選び方のポイントの3つ目は、導入前に提供されているメニューをチェックすることです。

社食サービスは福利厚生の一つですから、従業員が利用してくれないと導入した意味がありません。

また、企業の価値を高めて採用や人材定着につなげたい場合は、ありふれたメニューよりも従業員にとって魅力的でずっと利用したいと思えるメニューであることが必要です。

導入前に従業員のニーズを聞くのであれば、どのようなメニューを希望しているのかもあわせて聞き、把握しておきましょう。

社食サービスのメニューを選ぶ上での参考になります。

ボリュームのあるメニューが欲しい、主食は持参しておかずになるような惣菜が欲しい、生産者が分かるような安心安全なメニューがよい、など希望は人それぞれです。

業種や年齢層によっても、ニーズは異なるでしょう。

メニューの選択肢が多かったり、毎月メニューが入れ替わったりする社食サービスを選べば、多くの従業員のニーズに対応できます。

「健康経営」という観点を重視するのであれば、提供されているメニューが健康的なものであるかどうかも大切なポイントです。

自社の従業員に不足している栄養素を補えるようなメニューを選べば、社食サービスの導入によって企業にとって健康経営を実現できるので、大きなメリットになります。

設置スペースをチェック

社食サービスの選び方のポイントの4つ目は、設置スペースをチェックするということです。

社食サービスは、従来の社員食堂のように広い飲食スペースや厨房設備などは必要ありません。

しかしお弁当型であれば販売するスペースが必要ですし、設置型であれば冷蔵庫や冷凍庫、電子レンジなどの置き場所が必要になります。

設置スペースを選ぶときには広さはもちろんのこと、どのような場所に設置するのかも気を配りましょう。

従来の社員食堂は、普段なかなか顔を合わせることのない他部署の人が一堂に会する場所となっており、会社内での大切なコミュニケーションの場でした。

社食サービスも設置する場所をきちんと選べば、社内のコミュニケーションを活性化する存在になり得ます。

部署や立場を超えたコミュニケーションが活発になれば、従業員のモチベーションアップにつながったり、新事業のアイデアが生まれたりするので、企業側にとっても大きなメリットになるでしょう。

例えば設置型の社食サービスの場合の設置場所を考えてみます。

すでに社内に休憩用のスペースがある場合は、自販機やコーヒーメーカーの近くなどに置くと、自席に戻らずにその場で買った食事をとる人が増えます。

自然と休憩スペースがコミュニケーションの場になるのです。

スペースがない場合は、コピー機や備品置き棚など多くの人が必ず立ち寄って利用するような場所に社食サービスを設置すると、従業員同士の会話が増え、交流がしやすくなります。

お弁当型の社食サービスの場合であれば、販売場所をなるべく多くの部署の人が行き交う場所に設置したり、全社メールなどで販売場所をアピールして、さまざまな場所から人が集まるような工夫をするとよいでしょう。

おすすめ社食サービス「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」

社食サービスは福利厚生の中でも導入へのハードルが比較的低いにもかかわらず、健康経営の実現への貢献度が高く、従業員の満足度も高いということがお分かりいただけたかと思います。

導入する社食サービスとしておすすめしたいのが「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」です。

ここでは「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の特徴についてご紹介します。

「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」の特徴

「オフィスで野菜」は設置型の社食サービスです。「オフィスでやさい」「オフィスでごはん」の2つのプランがあるので、自社の従業員のニーズに合わせたプランを選べます。

導入企業の規模は、常時3〜5名以上の事業所からなので、社員食堂を設置するのが難しい中小企業でも導入しやすいのが特徴です。

「オフィスでやさい」プランは、安全でおいしい国産野菜やフルーツのメニューが豊富に揃っています。

専用冷蔵庫に週 1回以上のペースで補充されるので、新鮮な野菜を従業員にとってもらうことが可能です。

朝ごはんや軽食としても食べられるサラダやフルーツはもちろん、おかずとなる惣菜やごはんも用意されています。

「オフィスでごはん」プランは、無添加や国産食材にこだわったお惣菜を、1個100円からのお手頃価格で気軽に利用できます。

オフィスでごはんは冷凍庫を利用するため、在庫が日持ちするのもメリットの一つです。

電子レンジで温めれば、いつでもできたてのおいしさを味わうことができるでしょう。毎月メニューが変わるので、飽きずに長く利用してもらえます。

その証拠に「オフィスで野菜」のサービス継続率は98.4％となっています。

まとめ

社食サービスを導入する企業側のメリット、そして導入する際のポイントやおすすめの社食サービスについてご紹介しました。

従業員にとって会社は人生の大半を過ごす場所であり、そこで毎日とる食事はまさにその従業員の心と体を作り上げていく基本となるものです。

健康経営につながる社食サービスを選ぶことで、従業員に健康に長く働いてもらい、さらにコミュニケーションの場を創出することで精神的にも充実した毎日を送ってもらえる環境を整えられるといいですね。