皆さんは、オフィスコンビニをご存じでしょうか。
最近では、働く環境を整えるための福利厚生制度として導入する企業が増えており、サービスの種類も多種多様です。社内にいながら、いつでもコンビニの代わりに利用できるオフィスコンビニは、忙しいオフィスワーカーにとって非常に魅力的なサービスです。
今回は、オフィスコンビニとはどういったサービスなのかをはじめ、メリットやデメリット、導入時の注意点まで詳しくご説明したいと思います。
おすすめのオフィスコンビニサービス会社もご紹介しますので、ぜひ導入を検討する際の参考にしてください。
オフィスコンビニとは？
従来型の社員食堂やカフェテリアなどに比べ、簡単かつ低コストで導入でき、近年人気を集めているのが設置型の社食サービス、オフィスコンビニです。
オフィスコンビニはオフィス内に設置した専用の冷蔵庫やケースから、ドリンクやお菓子、お惣菜などの商品をコンビニエンスストアに行くような感覚でいつでも好きな時に購入できます。
補充やメンテナンスなどの作業は基本的に業者が行ってくれるため、導入企業の負担が少なく、手軽に低コストで始めることができます。
忙しくてオフィスから出られない時や小腹が空いた時に便利なため、近年、福利厚生サービスとして人気を集めています。
オフィスコンビニが注目を集めている理由
オフィスコンビニが注目を集めている背景には、日本における「働き方」の変化が挙げられます。
働き方改革が進み在宅ワークが浸透した影響で、社員食堂やオフィスビル内の売店が減り、出社したときのランチや買い物に不便を感じる人もいらっしゃると思います。
遠くまでランチに出かける時間がないために昼食を抜いたり、食事を簡単に済ませた経験がある方もいるのではないでしょうか。
そんななかでいつでも気軽に利用できるオフィスコンビニは支持を集め、オフィスコンビニを福利厚生サービスの一つとして導入する企業が増えています。
その流れを受けて最近では大手コンビニや大手メーカーなどもオフィスコンビニ事業に参入し始めました。
福利厚生制度のなかでも食に関する福利厚生は特に人気が高く、福利厚生の一つとして社員食堂を導入している企業もありますが、昨今は、社員食堂をやめる企業も増えています。
理由として、運営負担が大きくコストもかさみ、テレワークやフレックス勤務など多様な働き方が広がったことで従業員の働き方に合わなくなってしまったことが挙げられます。
社員食堂に比べてオフィスコンビニは導入する企業の負担が軽く、従業員一人一人が自身のワークスタイルに合わせ、好きなタイミングで利用できるとして人気を集めています。
オフィスコンビニのサービスの仕組み
オフィスコンビニでは、どのような仕組みでサービスを提供しているのでしょうか。
基本は、オフィスの一画に商品の入った冷蔵庫や什器を設置し、従業員がセルフサービスで購入するという流れです。
冷蔵庫や什器の設置費用は無料の場合が多く、導入コストを抑えられるので助かりますね。
決済は購入者自身が行う場合が多いので、運営の手間もかかりません。
決済手段は現金決済と電子マネー決済の２種類あり、現金決済の場合は、オフィスコンビニに設置した回収ボックスに代金を入れる場合が多いようです。
最近ではクレジットカードや交通系ICカードなどキャッシュレス決済に対応したオフィスコンビニも増えています。
電子マネー決済なら、決済端末を置くだけで金銭管理の手間が少ないので、より導入しやすいのではないでしょうか。
オフィスコンビニを導入するメリット
オフィスコンビニは、従業員にとっていつでも好きな時に利用できるのが最大のメリットですが、導入する企業側にとってもさまざまなメリットがあります。
主なメリットを4つご紹介します。
まず、健康的な食事を提供するオフィスコンビニを導入することで、従業員の健康維持や健康増進が期待できます。
皆さんは、「健康経営」という言葉を耳にしたことがありますでしょうか。健康経営とは、従業員の健康を経営的な課題とし、従業員の健康に関する取り組みを将来への投資と考えて計画的に取り組む経営手法です。
オフィスに社員食堂や売店がない場合、忙しい人は仕事をしながらパンやおにぎりをかじるだけだったり、長時間何も食べずに仕事をし続けたりするかもしれません。健康志向のメニューを提供するオフィスコンビニを導入すれば、栄養の偏った食事をしていた人や食事を抜いていた人も、健康的な食事を摂ることができます。
オフィスコンビニの導入によって、従業員の健康維持ができると業務効率化や離職率の低下など企業にも多くのメリットがあり、健康経営の観点からもおすすめと言えます。
2つ目に、オフィスコンビニがあると自然と人が集まるようになり、オフィス内のコミュニケーション活性化につながるというメリットがあります。
チームメンバーや上司だけでなく、他部署の人とも顔を合わせる機会が多くなり、今までとは違ったコミュニケーションが生まれるきっかけになるかもしれません。
社内コミュニケーションが増えると気分をリフレッシュできるだけでなく、新しい発想が生まれたり、離職率の低下に役立ったりするなど、そのほかの効果も期待できます。
3つ目に、従業員の満足度向上と採用活動でのアピールポイントになることが挙げられます。
従業員が希望する福利厚生を導入すると、従業員の満足度も高まります。昨今、中小企業を中心に人材流出や離職率の高さに悩む企業が増えていますが、人気の福利厚生を導入することで、自身が働く企業に対して愛着が沸き働く意欲も向上するため、離職率の低下も見込めます。
食事補助サービスは多様な福利厚生制度の中でも人気の高い福利厚生です。人材定着率にお悩みの企業は、導入を検討してみてはいかがでしょうか。
近年は就職活動時に福利厚生を重視する人も増え、募集要項に「社食・食事補助あり」と記載があると、採用活動において企業のアピールポイントになります。充実した福利厚生は、「安定した経営基盤を築いていて、人材を大事にしている」という企業のPRにもなり、優秀な人材の獲得にも効果が期待できるでしょう。
4つ目に、災害時の備蓄としての役割が挙げられます。
近年地震や災害が多発し、オフィスにおいても防災意識が高まってきました。
職場にオフィスコンビニがあれば、災害が起きて帰宅困難になり、社内で長時間過ごすことになっても、オフィスコンビニの商品を非常食として利用できるメリットがあります。
有事の備えとして、非常時の備蓄をストックする企業も増えており、備蓄目的でもオフィスコンビニが支持されています。
オフィスコンビニの導入にデメリットはある？
さまざまなメリットがあるオフィスコンビニですが、デメリットについても確認しておきましょう。
デメリットの一つが、オフィスコンビニの運営には社外の人が出入りする必要があり、セキュリティが低下してしまうことです。
オフィスコンビニは、定期的な商品の補充や入れ替えなど、社外の人がオフィスに出入りする必要があります。そのため、商品棚を作業フロア以外に設置したり、機密情報を扱う部署以外に設置したり、セキュリティ対策を万全にしなければなりません。
また、オフィスコンビニを導入すると従業員がいつでも好きなタイミングで食べ物や飲み物を購入できるようになる反面、頻繁に利用するとかえって作業効率が落ち、甘いものの摂りすぎで健康状態の悪化に繋がる恐れもあります。
従業員の健康に配慮するのであれば、健康的な商品ラインナップを提供するサービスを選ぶと良いでしょう。
オフィスコンビニ導入時に注意しておくべきこと
オフィスコンビニは低コストで手軽に導入できるのが特徴ですが、導入時にいくつか注意点があります。
商品のラインナップ
同じオフィスコンビニを継続利用していると、メニューがマンネリ化してしまう恐れがあります。
「メニューが少なくて飽きる」、「ラインナップがなかなか変わらない」など、マンネリ化はオフィスコンビニの利用率低下にもつながり、商品の回転が悪くなる場合もあります。
サービスを導入したら終わりではなく、従業員に利用者アンケートをとるなど反響を調査し、定期的に商品ラインナップを入れ替えたり改善したりすることが大切です。
サービスによっては商品のラインナップをカスタマイズすることが可能なため、「スナック菓子があまり売れない」、「健康志向のお茶が人気」といった声を反映した商品展開が可能です。
ただし、従業員に人気だからといって甘いものばかりラインナップするのは、健康経営の面からもあまり好ましくありません。
フルーツやヨーグルトといったヘルシーな軽食や健康志向の飲み物など、忙しい従業員が手軽に栄養補給できる商品も並べるようにしましょう。
商品の提供スタイルを確認する
オフィスコンビニには、商品の提供スタイルによって「備蓄型」と「注文型」の2種類があります。
備蓄型は商品を社内に設置した商品棚に備蓄し、従業員が取り出して購入するもので、注文型は社員が商品を注文して指定場所まで配達してもらう方法を取っています。
オフィスコンビニ導入時には、社内のニーズや導入時の目的を踏まえて選ぶようにしましょう。
なお、備蓄型の場合、商品がなくなり次第商品が補充されるのか、スタッフが定期的に訪問するのか確認し、長期欠品が起こらないよう注意しましょう。
注文型の場合は、商品注文数の最低ロット、配達にかかる時間や、配達可能時間帯も把握しておきましょう。
管理にかかる手間を確認する
手軽に導入でき、導入側の運用の手間が少ないと評判のオフィスコンビニですが、最低限管理にかかる手間を確認しておきましょう。
例えば、商品の補充や金銭の管理は誰が行うのか、社内で担当者を設ける必要があるのかを契約前に確認しておかなければなりません。
サービスの中には商品補充や在庫管理まで全て任せられるものや、電子マネー決済で金銭の管理が不要なものもあります。
自社の管理にかかる手間も考慮し、サービスを選ぶようにしましょう。
利用条件を確認する
オフィスコンビニの中には最小の注文ロット数や1日の最低購入金額を設定しているサービスや、オフィス内の人数が10人以下の場合は利用不可というサービスもあります。
例えばオフィス内の人数は少ないが、顧客やパートタイマーが定期的に訪れて利用するなど個別の事情がある場合は、オフィスコンビニの担当者に相談してみると良いでしょう。
また、料金設定や、週に何回配達されるのか、配達エリア、契約期間など契約条件の確認も忘れずに行いましょう。
設置場所を確認する
オフィス内に什器や冷蔵庫、電子レンジなどの設置場所や、配膳と食事をするためのスペースが必要になるため、十分なスペースが確保できるか確認しておく必要があります。
冷蔵庫や什器の幅や高さに合った場所であるか、開閉に必要な広さがあるか、備品を置くスペースはあるか、社員の動線に邪魔にならない場所か、確認しておきましょう。
冷蔵庫や什器が入るスペースであることはもちろんですが、従業員が集まってコミュニケーションが取りやすく、従業員が利用しやすいような動線を考えた設置場所であることも大切です。
事前にシミュレーションを行い、什器の設置方法やレイアウトを考えておきましょう。
おすすめのオフィスコンビニ「OFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）」
オフィスコンビニといっても今や多種多様なサービスがありますが、中でも健康志向のメニューが豊富でおすすめなのがOFFICE DE YASAI（オフィスで野菜）です。
オフィスで野菜は、安全で美味しい国産野菜を中心としたサラダやスムージー、サラダチキンやヨーグルトなど、ヘルシーな軽食や無添加のお惣菜、フルーツを中心に提供しているのが特徴です。
普段の生活ではつい不足しがちな野菜を、オフィスで手軽に好きなタイミングで食べられるとして健康志向の方に特に人気があり、社員の健康維持や健康増進にもつながるとして2,500以上の拠点で導入されています。
福利厚生として、健康経営の意味でのオフィスコンビニの導入を考えている場合は、ぜひ検討してみてください。
まとめ
ここまで、オフィスコンビニについて、その内容やメリット・デメリット、導入時の注意点などをご紹介しました。
オフィスコンビニは気軽に導入でき、福利厚生や社員のモチベーションアップ、さらには業務効率化にもつながるため、さまざまな面からおすすめできるサービスです。
毎日忙しく働く人も多い中、いつでも欲しい時に商品が購入できるオフィスコンビニは、働く人たちの強い味方と言えるでしょう。
まずは社内でアンケートを取るなどして、オフィスコンビニのニーズを確認してみてはいかがでしょうか。
